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建物検査・診断事業

建物検査・診断事業

建物検査・診断事業

建物はメンテナンスをせずにそのまま放置すると急速に劣化していきます。
人間と同様、建物をより健全な状態で維持していくためには、定期的な調査・診断が不可欠です。末永く「安全・安心・快適」を維持するための基本です。

私たちは建物ドクターとして、機能・耐震・劣化・環境・省エネなど、あらゆる調査・診断を実施しています。
また調査結果に基づき劣化の程度や現在の水準などに照らして評価を行い、対処方法、緊急度等について専門的な経験と技術で考察し、それぞれの建物に応じた長期的な視野での保全計画をご提案します。

劣化診断

劣化診断

コンクリート強度試験・中性化検査

建物からコンクリートのサンプルを取りだし、強度と中性化の試験を行い、劣化状況を測定します

外壁浮き調査・ひび割れ診断

テストハンマーによる打診や赤外線カメラ撮影などで、外壁タイル・モルタルの浮きや劣化状況を検査します。
また目視によるひび割れの測定を行います。

塗膜検査

目視・触手により塗装・防水・シール材の剥離や劣化状況を調査します

劣化診断

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X線診断・超音波測定・配管抜取検査・内視鏡検査

X線や超音波を利用し、配管内部のつまり状況や配管内部の劣化状況を調査します。
配管の一部を抜き取り内部の錆び等を検査します。
内視鏡を使い内部のつまり状況や錆び等の発生状況を調査します。

ダクト内内視鏡検査

内視鏡を使ってダクト内の状況を調査します

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耐震診断

建物の耐震性を評価し、補強が必要かどうかを判定するのが耐震診断です。
1981年に改正された耐震基準では、想定される大地震(震度6強から7)が起こった場合、建物が倒壊、大破しないように水平方向の力に対抗できる強度を保有するよう規定しています。
ところが、耐震基準改正前に建てられた建物は設計方法が違うため、この基準を満たしているかどうか判断することができません。
そこで調査を行い、建物の形状や経年等も考慮に入れて耐震指標:Is値を計算します。
Is値0.6以上であれば、耐震基準を満たしており、未満であれば耐震補強工事が必要になります。
耐震診断は建物の耐震指標を示すことで、耐震補強が必要なのかどうか、必要な場合はどの程度の改修をすればよいのかを考える基礎データとなります。

耐震診断の流れ

耐震診断は3段階の調査に分けて行われます。
耐震改修は建物全体のリニューアル工事の一環として捉えており、各段階ごとにお客様の要望にあわせコンセンサスを得ながら進めていきます。

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耐震補強詳細

長期修繕計画(LCC)

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建物の完成から解体までに掛かるコストをライフサイクルコスト(LCC)といいます。
LCCは建設費をはじめ運営・管理費、そして解体処分費用までを含み、その建物の一生涯にかかる費用をいいます。
建物を安全に快適に維持していくためには、長期的な計画に基づく修繕・改修と日常の保守・管理が欠かせません。

私たちは調査診断結果に基づき、修繕・更新が必要な項目ごとにその周期・時期・概算費用を解りやすく図式化した報告書を作成し、より合理的でより経済的な長期保全計画を立案しご提案します。

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建物の修繕項目と修繕・更新周期

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建物の部位部材や機器機械類にはメンテナンス、更新が必要となるおおよその周期があります。
劣化していく建物の資産価値を維持し、安全性や快適な住空間を確保するため、より効率的、より経済的な長期に渡る修繕更新費(LCC)を試算し、保全計画を検討してご提案しています。
また、建物のエネルギー使用状況をモニタリングした上で、エネルギーの効率化・省エネ化を検討し、光熱費削減プランを提案しています。

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